エステティシャンとして活躍している方の中には、ご自身でサロンを開業したいと考えている方も多いのではないでしょうか。また、近年ではフランチャイズ経営などでエステを開業する方も増えています。

この記事では、今後エステサロンを開業したいと考えている方のために、必要な資金や資金の調達方法について解説します。開業資金を抑えるポイントについても紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

 

スタイル別エステサロンの開業資金

 

エステサロンを開業する際、どのようなスタイルのサロンを開業するかによって必要となる開業資金も異なります。ここからは「自宅」「マンション」「テナント」の3種類のサロンのスタイルについて、それぞれ必要な開業資金をご紹介します。

 

自宅エステサロン

自宅エステサロンとは、自身が所持している家の一室を改装してエステサロンを開業するスタイルです。このスタイルで開業する場合、開業資金は約50万円必要だと言われています。

自宅エステサロンの場合、開業にあたって物件を取得する費用や内装工事の費用を抑えられるため、開業資金もそこまで高くはありません。

開業資金として必要なのは、施術台や美容機器、消耗品など、施術に必要な道具を用意するための資金や広告費となります。

 

マンションサロン

マンションサロンは、マンションの一室を借りて開業するという方法です。この場合に必要な開業資金は約150万円〜200万円と言われています。

開業するための部屋を契約する必要があり、物件取得費用が発生するため自宅エステに比べて必要な開業資金が多くなります。

また、マンションの場合、水回りなどの設備がすでに整っており、内装工事に制限を設けている場合もあるため、テナントを契約する場合に比べて内装工事の費用を抑えられるのがポイントです。

 

テナントサロン

テナントを借りてエステサロンを開業する際は、約300万円〜500万円の開業資金が必要だと言われています。これは、テナントを借りる際の物件取得費用と内装工事の費用が高額になることが理由です。

借りるテナントの立地や広さによっては、物件取得費用だけで100万円以上、内装工事費用についても、200〜300万円くらいは見積もる必要があります。

それに加え、施術に必要な備品や機器を揃えなくてはいけないため、十分な資金計画を立てることが大切です。

 

エステサロンの開業資金を調達する方法

 

エステサロンを開業するにあたり、必要な資金額の目安について解説しました。ここからは、これらの開業資金を調達する方法をいくつか紹介します。

今後、サロンの開業を検討している方はぜひ資金調達時の参考にしてください。

 

貯金で賄う

開業する際の資金の調達方法として、最初に紹介するのが貯蓄で賄う方法です。エステサロンの開業を目標にしている方の中には、貯蓄している方も多いのではないでしょうか。

貯蓄で開業資金を賄う場合は、どのようなサロンを開業したいのか理想を掲げ、それを実現するためにはいくら必要なのかを見据えてコツコツと準備する必要があります。

ご自身が一生懸命貯めてきた資金を無駄にすることがないよう、計画的に開業準備を進めることが大切です。

 

融資をうける

金融機関から融資を受けて開業資金を賄う方法もあります。実際に開業資金の一部を自己資金で賄い、不足する部分はローンを組む方は多いです。

新規でサロンを開業する場合、通常の金融機関の審査には通りづらいのが現状ですが、「日本政策金融公庫」の融資制度であれば新規開業時でも融資を受けやすいと言われています。

通常の融資に比べて低利率で、返済期間も長く設定されています。また、無担保・保証人なしで融資を受けられる制度もあります。

 

親族から借りる

ご両親や兄弟をはじめ、身近な親族にご自身の開業計画を説明して開業資金の支援を受けるのも一つの方法です。

ただし、この場合は通常のローンのように契約書や返済計画書が存在しないため、いくら親族とはいえ、のちのちトラブルの原因になってしまう可能性もゼロではありません。

きちんと納得いただいた上で、返済方法や返済金額についても取り決めを交わすことが大切です。なお、他に国や自治体の助成金制度を利用するという方法もあります。

 

エステサロンの開業資金をおさる方法

 

エステサロンを開業するにあたっては、多額の資金が必要になります。開業を検討している方の中には、開業資金を少しでも抑えたいと思う方も多いはずです。

ここからは、少しでも開業費用を安く抑えるためのポイントを紹介します。

 

開業する場所を再検討する

開業する場所によって必要な開業資金も変わります。自宅サロンの場合はあまり関係ありませんが、マンションサロンやテナントの場合、立地を再検討することで開業資金を抑えられます。

駅からの距離や駐車場の有無、建物の築年数などによって月額の家賃に差があるため、いくつかの候補をあげて再検討してみましょう。

家賃については、開業後も継続して発生する固定費用になりますので、開業場所を再検討することでその後のサロン運営費の節約にもつながります。

 

居抜き物件で開業する

テナントサロンを検討している場合、居抜き物件を利用するのもいい方法です。居抜き物件とは、そのテナントを前に利用していた店舗の主要な設備や内装が残っている状態の空き物件を指します。

テナントを契約してサロンを開業する場合、内装工事費用がとても高額です。居抜き物件を利用することで、主要な設備を整えるための工事やその他内装工事の費用を安く抑えられます。

その結果、全体的な開業資金の大幅なコストダウンにつながります。

 

広告費にお金をかけない

サロンを開業する際は、集客するための宣伝が欠かせません。しかし、看板や広告の設置には料金が発生することが多いため、たくさん利用するとなるとコストが発生します。

一方で、近年はX（旧Twitter）やインスタグラムなど無料でサロンを宣伝できるツールも増えています。このような媒体を上手に活用することで、開業時の広告費用を抑えられます。

開業後のランニングコストを抑えるためにも、広告費はかけすぎないことがポイントです。

 

リースを活用する

エステサロンを開業するにあたっては、施術に必要な美容機器の導入も必要です。エステ機器は、フェイシャルエステ用の機器で10万円前後、高いものでは数百万円するものもあります。

これらの高額な機器を開業時にまとめて購入しようとすると、その分開業に必要な資金も増えてしまいます。リース契約であれば導入にかかる費用が最低限になるため、開業資金を抑えられます。

美容機器のリース契約も積極的に活用し、コスパ良く美容機器を揃えましょう。

 

まとめ

 

今回の記事では、エステを開業するにあたって必要な開業資金について解説しました。近年では、フランチャイズ経営のエステサロンなども増えており、開業のスタイルも多様化しています。

それに伴って開業にかかる費用にも差が出てきているため、開業には入念な資金計画が大切です。開業資金の目安やコストダウンする方法についてもしっかり押さえ、ご自身が理想とするサロンをオープンしましょう。