エステサロンを開業する場合、どのような準備や費用が必要になるでしょうか。

エステティシャン、美容師など専門的なスキルはあるけど、自分1人でオーナーとなり、開業の準備をするのは自信がないという人も多いです。

今回は、エステサロンを開業する上で必要な準備や費用について詳しく説明していきます。この記事を最後まで見ていただくことで、開業前に何が必要か分かり安心できますので是非参考にしてみてください。

 

エステサロンの開業に必要な準備とは？

 

エステサロンの開業に必要な準備は4つあります。

1. 開業届の提出
2. 事業計画書の作成
3. 物件探し
4. 資金調達

個人サロンを開業すると、営業スタイルや営業時間などライフスタイルを自由に決められたり、サロンのコンセプトも自分で決められるなど理想の環境で働くことが出来ます。

この章ではそんなエステサロンの新規開業に必要な4つの準備について説明します。

 

開業届の提出

初めてエステサロンをオープンする場合、管轄の税務署に開業届を提出する必要があります。開業届とは、エステだけではなく個人事業主など個人で商売をしていくフリーランスの方が提出する書類です。

開業届を提出する理由は、自分の所得と支出を国に確定申告し、しっかりと納税するためです。開業届を提出しないでいると、国が事業の所得や支出を把握できずに、最悪の場合脱税の疑いをかけられることがあります。

そうならないために、開業届の提出は忘れずに行いましょう。提出方法は、まず国税庁のホームページから申請書をダウンロードし、申請書を印刷して必要な情報を記載し、正式な開業届として管轄の税務署に提出します。

 

事業計画書の作成

事業計画書とは、あなたの頭にあるサロンのコンセプトや経営に関わる計画を数字と言葉で表した経営プランのことです。

例えば、あなたがサロンを開業する際、「10代から20代のＺ世代の女性をターゲットにした、トータルビューティーサロンにしたい」と考えているとします。

その考えのもと、経営していくために必要な情報を詰め込んだものが事業計画書です。エステサロンの開業時に、金融機関から創業融資を受ける方も多いと思います。

その際、必ず「事業計画書」の提出を求められます。事業計画書の内容によって融資が受けられるかが決まります。

ではどのような事業計画が必要なのでしょうか。事業計画書を作成する上で必要なポイントは以下の通りです。

1. 創業の動機：創業の目的や動機を記載
2. 経営者の略歴等：勤務先や業務内容、今までの役職や経験内容を記載
3. 取扱商品・サービス：販売ターゲットや販売戦略、競合や市場を記載
4. 取引先・取引関係等：販売先や仕入先、外注先を記載
5. 従業員：一人で開業するのか、雇用する場合、雇用予定人数を記載
6. お借入の状況：既存の借入状況を記載
7. 必要な資金と調達方法：設備資金や運転資金などの調達方法・利用用途を記載
8. 事業の見通し：売上高や経費、利益を記載

あらかじめ事業計画書を作成することで、事前にシミュレーションや準備ができ、全くの無計画でスタートするよりも事業成功につながりやすくなります。

事業計画書は、自分がどのようなサロンにしたいかを明確に考え、作成していきましょう。

 

物件探し

サロンを新規開業する場合、開業する物件をどうするかで悩む人が多いです。サロンの開業では大きく2つの方法があります。

自宅サロンと、事業用の賃貸物件を借りて開業する方法があります。自宅サロンとは、自宅の一部スペースを利用して営業するサロンのことです。

近年広がっている形態であり、主にネイルサロンやヘアサロンが挙げられます。一方で賃貸物件を借りてサロンを開業する方法が挙げられます。

ただし、すべての賃貸物件で開業できるわけではなく、貸主(物件オーナー)の許可やサロンとしての開業が可能な事業用物件に限ります。

居住用の物件では原則、店舗や事業用途での利用が禁止されています。居住用の物件で貸主の許可なく開業して営業する場合、強制退去や違約金の支払いを求められる可能性もある為、注意が必要です。

エステサロン開業の物件探しは、賃貸にするのか自宅で開業するのかで発生するコストも変わります。どのようなエステサロンにするのかしっかりコンセプトを考え、用途に合った物件探しが大切です。

 

資金調達

エステサロンを開業するためには、開業資金が必要です。しかし、開業する際全額賄えるほど自己資金がある人は少ないです。そんなときに助けとなるのが融資です。

ここでは開業資金調達の3つの方法を紹介します。

1. 日本政策金公庫の融資制度
2. 民間の銀行・信用金庫を使う
3. 家族や親戚から贈与を受ける

日本政策金融公庫が提供する「新創業融資制度」は、新規で事業を始める方や事業を開始して間もない方に向けた融資制度です。

無担保・無保証で利用でき、金利も低いところが魅力です。自己資金が不足する場合には、まず日本政策金公庫の融資制度を検討しましょう。

日本政策金融公庫からの融資が下りなかった場合、銀行・信用金庫など民間の金融機関からの融資を検討します。民間の金融機関の融資には「信用保証付き融資」というものがあります。

これは、信用保証協会が保証人となり融資を行うため、実績がない起業家の資金調達でも利用できる可能性があります。上記の方法は金融機関からの融資ですが、家族や親戚からお金を借りる選択肢もあります。

相手次第では金利や返済期間を融通してもらえる可能性もあり、金融機関からの融資が下りなかった場合には候補となるでしょう。

ただし一年間に一定額以上の贈与を受けると贈与税がかかるほか、身内での貸し借りは金銭トラブルに発展する危険性があるので注意が必要です。

 

エステサロンの開業にかかる費用

 

サロンを開業したいけど、それにはどのくらい資金が必要なんだろう？と疑問があると思います。エステサロンの開業にかかる費用は、出店場所や事業形態によって異なります。

自宅サロン・賃貸マンション・事業用テナントの3種類になるでしょう。それぞれどのくらいの費用がかかるのか説明していきます。

 

初期費用

エステサロン開業に伴う初期費用は「自宅型エステサロン・マンション型エステサロン・テナント型エステサロン」のように開業スタイルによって異なります。

ここでは一般的にかかる初期費用の目安を説明します。

自宅型エステサロン：30万円～100万円

自宅で開業する場合、主な初期費用としては内装費・設備機器費・消耗品費・宣伝広告費が発生します。自宅型エステサロンは、テナント料など賃料がかからないほか、内装工事費も少なく済むことが多いため初期コストを抑えられるメリットがあります。

マンション型エステサロン：150万円～200万円

賃貸マンションで開業する場合、主な初期費用として賃貸保証金・内装費・設備機器費・消耗品費・宣伝広告費が発生します。マンション型エステサロンは自宅とは別に賃貸マンションを借りて営業する方法です。

自宅サロンのように気軽に開業でき、自宅の場所が特定されるなどのリスクがないのがメリットと言えます。ただし、事業用としてマンションを借りる場合、保証金や部屋の規模によっては内装費などが自宅サロンより高額になってきます。

テナント型エステサロン：300万円～600万円

テナント開業ではマンション型エステサロンよりも保証料や賃料などの初期費用が高くなります。店内面積も広いため、自宅やマンション開業よりも費用がかかってきます。

テナント開業は自分の理想とするサロンに作り上げることが出来たり、従業員を雇用できたりなど、集客や経営に関する業務の幅を広げられるのがメリットです。

 

物品購入費

エステサロンを開業する場合、どのような設備や備品が必要になるのでしょうか。エステサロン開業時に最低限必要なものを紹介します。

1. 施術用ベッド、テーブルや椅子などの家具類
2. エステ機器
3. サービスの提供に使用する備品や消耗品類

開業時に必要な設備や備品の初期コストは、50万円～100万円ほどかかると言われています。エステ機器の平均予算は10〜50万円です。

機器は主に3種類あり、「脱毛器」「痩身機器」「美顔器」があります。エステサロン開業時の用途や予算に合わせて選定しましょう。消耗品類は10万円前後が目安です。

主にタオルウォーマーやクーラー、衛生機器、タオル類やシーツ類などが挙げられます。施術スタイルによって必要になる消耗品も変わってきます。

どんなものが必要なのか事前にリストアップしておくと安心です。家具類に関しては中古か新品かで金額も大きくが変わってきます。家具類を中古で購入するのも初期費用を抑える一つの手です。

エステサロンの優先順位を考えながら一度、検討してみましょう。

 

広告費

エステサロンの集客にかかる広告費は売り上げの10%までと言われています。広告の方法は紙媒体の広告とネット広告の方法の2種類があります。

【紙媒体の広告にかかる費用の目安】

1. 折り込みチラシとポスティング　東京23区のB4サイズだと10,000部で30,000円程度がかかる費用の目安になります。
2. フリーペーパーとDM　A4サイズ1ページの掲載で30,000～50,000円が相場です。

 

【ネット広告にかかる費用の目安】

1. SNS広告　若い世代を中心に集客するのであればSNS集客がおすすめです。インスタグラムなど自分でSNS集客の方法を学ぶことで一気に広告費を抑えることも可能です。
2. リスティング広告　検索エンジンの結果ページに、検索キーワードと関連する広告が掲載されるものをリスティング広告と言います。リスティング広告はクリックされると報酬が発生する仕組みになっており、1クリック1円から利用できるのが魅力です。
3. クーポンサイト　多くのエステサロンが利用しているクーポンサイトは、ホットペッパービューティです。クーポンサイトの掲載費用の目安は電話予約1件につき1,000円、ネット予約1件につき施術料金の15％が目安となります。

 

エステサロン開業に資格は必要ない！

 

見出しの通り、エステサロンの開業に資格は必要ありません。医療系の店舗開業とは異なり特別な資格を取得する必要もないため、極論を言えばエステに関する知識がない人でも「エステサロン」として開業できます。

ただし、エステサロンとして開業する上でお客様からはその道のプロだと思われます。多くの顧客を獲得するためには、相応の知識・技術・経験が必要になることは覚えておきましょう。

 

エステサロンの開業を成功させるポイントとは？

 

エステサロンの開業は他のビジネスの開業に比べてもハードルが低いです。しかし現状は、毎年多くのエステサロンが廃業しています。開業して1年目でお店を閉めてしまう人も少なくありません。

エステサロンの開業を成功させている人には共通点があります。それは常に向上心を持ち、勉強熱心であることです。これは、エステサロンに限らず、成功しているすべての人達の共通点です。

常に向上心を持ち変化していく顧客ニーズにも対応し、様々な失敗を重ね、試行錯誤した結果今の成功者と呼ばれる人達の姿があります。エステサロンの開業を成功させるポイントは、初心を忘れないことです。

開業当初、どんな思いで開業したのか、どんな夢を持っていたのか思い出してみてください。経営に行き詰まったり、失敗が重なって自信を失いそうな時は、一度立ち止まって振り返ることをおすすめします。

 

まとめ

 

いかがだったでしょうか？今回はエステサロンを開業するために必要なことを説明しました。開業した全員が必ずしも成功するとは限りません。

しかし、失敗したとしても自分1人でオーナーとなり、サロンを運営したことは何事にも代えがたい経験であり、新たな仕事や人生を送るにしても大きな武器になることは間違いありません。

人生100年時代と言われている今、長い人生のうちやってみたいことに挑戦することはとても素晴らしいことだと思いますよ。