ネイリストとして独立する際はサロンを開業する際の初期費用・運営コストについて意識する必要があります。
費用について心配している場合、間借りサロンの利用がおすすめ。
今回はネイリストが間借りサロンを利用する際のメリット・デメリットに加え、相場について解説します。
気になる方は一度参考にして頂きたいです。
間借りサロンとは一体何か
間借りサロンとは、ネイリスト・美容師などが他のサロン・施設の一部を借りて営業を行う形態。
独立を考えているものの、初期費用やリスクを抑えたい方に適しています。
ネイルサロン向けに間借りできる主な場所は以下の通りです。
- ・美容室の空いているスペース
- ・リラクゼーションサロンの空いているスペース
- ・カフェ・ギャラリーの一部
顧客がすでに訪れる場所のため、集客を効率よく行えます。
間借りサロンの相場
間借りサロンの料金は立地・契約する日数に左右されます。
東京の主要駅周辺での相場は月に約10〜20万円です。
月額の固定費用が発生する料金形式だけでなく、売上額に応じて変動する料金形式を選択することが可能。
売上額の20〜40%を利用料として支払うケースが一般的です。
固定賃料が発生する場合、売上・手元に残る利益が少ない点に注意する必要があります。
開業直後は利益が出にくい時期。
利益を出すために一体どのようなサービスを提供するかなどが求められます。
ネイリストが間借りサロンを利用するメリット
間借りサロンの利用には、さまざまなメリットが存在します。
ここでは、ネイリストが間借りサロンを利用するメリットについて取り上げます。
費用を抑えられる
初期費用・運営コストを抑えつつ、既存の設備を利用できる点が間借りサロンのメリット。
自分でサロンを開業する場合、賃貸契約・内装工事・設備投資などに多額の費用がかかります。
売上に応じた料金を支払う方式を選べば、収入が少ない月でも固定費用を軽減できます。
サロンの経費について詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください。
短時間で独立可能
短期間で独立が実現できる点も間借りサロンを利用するメリット。
サロンを開業する際、物件探し・内装工事・許可取得などに時間がかかります。
既存の設備・スペースを借りることにより、準備期間を短縮できます。
間借り先で宣伝ができる可能性がある
間借りサロンを利用する場合、間借り先のサロンがすでに持っている集客力を活用できる点もメリット。
既存の顧客に対してクロスプロモーションを行い、リピーターの獲得を目指すことが売上を向上させるポイントです。
ネイリストが間借りサロンを利用するデメリット
ネイリストが間借りサロンを利用する際、メリットだけでなく、デメリットを知っておく必要があります。
ここでは、間借りサロンを利用するデメリットについて触れていきます。
間借り先の条件に合わせる必要がある
間借り先のサロンのルール・条件に従わなければならない点が間借りサロンを利用するデメリット。
営業時間・提供するサービス内容・使用できる設備に制約が生じます。
自分のスタイルやスケジュールに合わない条件があると、運営にストレスを感じる場合があります。
運営に関するストレスを軽減するためには、営業時間・必要な設備などについて一度検討することが重要。
集客を自ら行う必要がある
集客は基本的に自分で行わなければならない点も間借りサロンを利用するデメリットです。
間借り先の顧客層がネイルサービスに関心がない場合、集客が難しくなる場合があります。
SNSを活用した集客や定期的なキャンペーンの実施など、マーケティングなどの努力が求められます。
ネイルサロンの集客に関するアプリについて詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください。
社会保険や福利厚生がない
間借りサロンでの仕事は自営業としての扱いのため、社会保険・福利厚生がない点もデメリット。
健康保険・年金などの手続きは自分で行います。
病気・怪我で働けなくなった場合の補償がないため、リスク管理が重要です。
保険料・老後の年金対策を踏まえ、将来の計画を立てていくことになります。
確定申告などが必要になる
間借りサロンを利用して独立するネイリストは確定申告などの税務手続きを義務付けられています。
確定申告は年間の収入と経費を正確に計算し、納めるべき税額を算出する重要な手続き。
税務処理が不適切な場合、ペナルティが発生する場合があります。
確定申告の方法を押さえることもネイリストとして独立する上で必要な知識です。
まとめ
間借りサロンの利用はコストを抑えつつ、短期間でサロンの独立開業を実現できます。
間借り先の条件に合わせる必要があるなどのデメリットもあるため、注意が必要。
ネイリストとして活躍するためには、自分に合った環境で着実にキャリアを築くことです。
独立を視野に入れている方はネイリストに関する知識・技術だけではなく、経営基盤を築くことをおすすめします。
