美容室を独立したら年収はどのくらい?開業までにやるべき3ステップ

美容師業界ではスタイリストとしてキャリアを積んだあと、独立してご自身で美容室を開業する方が多いです。

独立して美容室を開業する際は独立後の年収事情なども把握したうえで、着実に準備を進めていくことが大切です。

この記事では美容室の独立した場合の年収や独立までに準備すべきものについて解説しますのでぜひご参考ください。

美容室を独立する前に知っておきたい年収事情

美容室を独立する前に知っておきたい年収事情

勤務している美容室から独立した場合、年収が大幅にアップすると考えている方も多いかもしれません。

しかし実際に独立した場合の平均年収は390万円〜455万円程度と言われています。

ここからは独立時に知っておくべき年収事情をご紹介していきます。

美容室勤務の場合の年収の相場

厚生労働省が行った調査によると、美容室に勤務している美容師の平均年収は345.6万円です。

先ほどご紹介した、独立した場合の平均年収よりは少し低めの金額になっています。

美容室に勤務の場合、美容師になりたてのアシスタントでは年収200万円前後ですが、キャリアが長くなるにつれ徐々に年収は上がります。

しかしながら、美容室勤務の場合は年収約450万円程度が限度だとも言われています。

独立した場合、成功すれば美容室勤務時代の年収を上回る可能性も高いです。

独立するためにかかる費用

独立して美容室を開業した場合、美容室勤務時代に比べて年収は上がるかもしれません。

しかし、その一方で開業費用を準備する必要があります。

美容室の開業にあたっては物件取得や内装工事費用をはじめ、機器・備品の準備費用、材料費、広告費、当面の運転資金等を全て含めて1,000万円〜2,000万円程度かかるのが現状です。

金融機関からの融資などで開業資金を準備した場合、年収はアップしたとしても開業費用のローン返済が必要になることを頭に入れておく必要があります。

独立後の年収シミュレーション

独立後の年収シミュレーション

独立したあと、どのようなスタイルの美容室を開業するかによって年収にも差が出てきます。

ここからはそれぞれのスタイルごとに年収をご紹介します。

それぞれメリットやデメリットを把握した上で、ご自身にあったスタイルを選択することが大切です。

1人オーナーの場合

1人で美容室を経営していく場合、売上のうち、経営コストを差し引いたものが全て収入になるのがメリットです。

仮に月の売上を100万円とした場合、売上のうち人件費が35パーセント、家賃と水道光熱費が10%、材料費が10%、その他費用として25%の金額が経費となり、オーナーの受取額は売上額の20%となります。

しかし、1人経営の場合は人件費が発生しないため、家賃や水道光熱費、材料費、その他の諸経費以外をのぞく売上の55%がご自身の収入につながります。

従業員を雇う場合

従業員を雇う場合、サロンの回転率も上がり、売上として見込める額も増加します。

ただし、人件費が経費として発生するため注意が必要です。

先ほどと同様に、月の売上を100万円として計算した場合には人件費が35万円、オーナーの収入は20万円となり、独立前に比べて年収が下がってしまう場合もあります。

サロンの経営が軌道にのり、顧客数や売上が安定すれば、スタッフが多い分、1人経営時よりも売上が増えるので年収アップも実現しやすくなります。

シェアサロンで独立する場合

近年では独立後、自分で美容室を開くのではなく、シェアサロンを利用してフリーランスで活躍する美容師も増えています。

このスタイルで独立した場合、すでに美容室としての設備が一式揃っているところに出向いて施術を行うため、開業準備にかかる費用を抑えることができるのがメリットです。

また、収入についても売上のうち一定割合の金額をシェアサロン側に払う必要がありますが、一般的には売上の65~80%程度が収入になると言われています。

年収350万円以上に必要な売上は?

年収350万円以上に必要な売上は?

美容師の平均年収は約330万円と言われています。

そのため、独立後に年収アップを目指すなら最初の目標として年収350万円を目指すのが堅実な方法です。

ここからは年収350万円稼ぐには、どれほどの売り上げが必要になるのか解説してまいります。

1人美容室の場合

先ほど、1人経営の場合は売上のうち約55%がご自身の収入につながるとご説明しました。

年収350万円を目指す場合は月収に換算すると約30万円です。

これらの条件を踏まえると年収350万円を実現するためには、月間の売上として53万円ほど必要な計算になります。

厚生労働省の調査によると、美容室一回あたりの平均客単価は6,000円です。

月間営業日数と平均客単価から計算すると、月間53万円売り上げるには1日に4人前後施術する必要があります。

従業員を雇う場合

従業員を雇う場合は人件費も発生する分、より多く売り上げる必要があります。

先ほどご説明しましたが、従業員を雇った場合、ご自身の収入となるのは売上の約20%です。

従業員を1人雇った場合、月30万円近くの金額をご自身で受け取るためには売り上げが146万円ほど必要になります。

この額を達成するには1日に約6~7万円売り上げる必要があり、1日で10人以上のお客様を対応しなくてはなりません。

雇う従業員の数が増えれば、その分、年収350万円を実現するために必要な売上額も増えます。

美容室の独立までにやること3選

美容室の独立までにやること3選

最後に独立して美容室を開業するまでにやるべきことを厳選して3つご紹介します。

お店の開店準備だけでなく、お金の管理やお役所関係の手続きなども大切です。

開業前にやるべきことをしっかり抑えて着実に準備を進めましょう。

①開業資金を貯める

美容室を開業する際には物件取得や内装工事費用だけでなく、機器・備品・材料の準備費用、材料費、広告宣伝費など、多方面に渡り資金が必要です。

その額は約1,000万円〜2,000万円ともいわれています。

ご自身で働きながら独立に向けてコツコツと貯金して用意している方も多いのではないでしょうか。

開業に必要な資金は高額ですので、全額貯蓄で賄うのが難しい場合は金融機関の融資や国や自治体が実施している補助金制度を利用するのもいい方法です。

②独立に必要なスキルを高める

独立して成功するためには接客スキルや美容師としての技術力を磨くことももちろん重要ですが、経営面でのスキルを高めておくこともとても大切です。

集客に関する知識やサロンを宣伝するためのS N S運用スキルといったものから、コスト管理や売上分析などを行うためのパソコンスキルなど、幅広い分野の知識をしっかり身につけておきましょう。

近年ではオンライン参加できる経営セミナーなども増えているので参加してみるのもおすすめです。

③開業のための書類を準備する

美容室を開業する際には店舗を管轄する保健所や税務署に開業の届出をする必要があります。

保健所には美容所開設届という書類の提出が必要で、併せて施設の平面図や施設の概要、美容師免許などのも提出しなくてはなりません。

開業準備の初期段階で保健所に行き、必要書類を確認し、事前に準備しておくことをおすすめします。

また、税務署には開業届という書類の提出が必要です。

税金の確定申告の際や開業後、さまざまな場面で必要になりますので早めに手続きを行いましょう。

まとめ

まとめ

今回の記事では独立して美容室を開業する際の年収についての解説や準備しておくべきものについてご紹介しました。

独立するにあたってはご自身がどのような働き方で、どれほどの年収を望むのかをイメージした上で開業することが成功への近道です。

ご自身の目標を明確にし、実現させるためにしっかりとした独立計画を立てましょう!